規格型の住宅とは、住宅メーカーなどが手がける大量生産の住宅です。同じような外見の住宅をよく見かけることがありますが、それらは建てる人の希望を全て取り入れた家とは言えません。
逆に、注文住宅は一からプランニングしていくもので、工務店や注文住宅業者が手がけるものです。建てる人の希望やこだわりを実現し、自分だけの住まいを手に入れることができます。

注文住宅は規格型住宅などと比較し制約が少ないので、デザイン、間取りなど自由に選ぶことができます。
また、収納のプランや介護向けのプランなど、細かい点も決めることができます。

注文住宅は少数派と思われる方も多いかと思いますが、それは逆で、日本では建築されている住宅の８割は注文建築によるものです。希望を自由に実現できる注文住宅の良さが、広く支持されていることが分かります。

狭小敷地や変形敷地に、自由設計の利点を活かし快適な住宅を建てることができることこそ、注文住宅の特長です。

注文住宅は予算に応じて、きめ細かい提案ができます。使用する建材やプランの細かいところまで自由に選択することができますので、費用をかけたいところ、コストダウンをしたいところを分けて考えることが可能です。

基本的には制約はありませんが、建築基準法など法で定められた基準がクリアされていなければなりません。また、昨年建築基準法が改正され、「どのような建材を使うか」「設備に何を使うか」といった細かい仕様の規制がなくなり、一定の基準を満たせば以前よりも自由な家づくりが実現可能となりました。

構造にもよりますが注文住宅は増改築が自由にしやすい、という優れた点があります。規格型住宅では構造上変更できない部分が多く、自由な増改築ができない場合が多くあります。

兼六の家では、第三者機関を使い、検査や保証を行っております。またそれだけではなく、社内での独自のチェック体制も整えております。完成後お引き渡しの際は、検査報告署・保証書をお渡ししております。

建築のご相談から、調査、プランニング、概算見積まで、費用は一切いただきません。
まずは疑問点やご希望などからご相談ください。

以前は小川や水田のあった場所など、軟弱地盤が考えられる場合は地盤調査を行います。軟弱地盤であった場合は、相応の地盤改良工事が必要となります。木造やプレハブなど一般の建物の地盤調査の場合、１宅地あたり３箇所程行い、１件あたり６万円ほどになります。調査結果には基礎計画や地盤補強対策等の診断が盛り込まれます。地盤改良工事は、一般におおよそ100〜150万円程度必要と思われます。

定期借地権とは、一定期間土地を借りて建物を自前で建てることを言い、以下のようなメリットがあります。
１：借り主は地主に対して保証金（土地値の２〜３割程度）を預け（契約終了時に返還）、毎月地代を支払います。土地取得費が不要なので、費用が少なくてすみます。同じ資金内容なら広い土地でしかも建物にかけられる比重が大きくなるため、希望の住宅を実現しやすくなります。
２：期間が長期であること。一般定期借地権では借地期間が50年以上と定められており、ほぼ２世代の居住が可能です（期間終了時に更地にして返還・更新は不可）。

耐震は、建物全体の強度を高めた工法で、地震など強い揺れによる建物の倒壊を防ごうとするものです。一方免震とは、建物の足元を地面から切り離し、その間に特殊な免震装置を組み込むことによって地震の激しい揺れを受け流す構造のことをいいます。これまでは主にビルなどに用いられていた技術ですが、最近では住宅にも用いられるようになってきました。

SE構法は、第三者機関による保証制度があり、SE構法住宅性能保証制度本部が建物保証をします。品質基準に基づき、不具合（瑕疵）があるかどうか、基礎配筋検査、構造体検査、防水検査の３回にわたり行われます。この検査を実施した物件を「SE構法の住宅」として認定し、「SE構法の住宅」住宅性能保障規定に基づく保証書が発行され、建物引き渡し後10年間を目処として、建物瑕疵の保証をします。万一建物に不具合（瑕疵）が起こった場合には、NCN（SE構法住宅性能保障制度本部）がその保証費用のうち一定金額を保証します。

在来工法に比べSE構法は、大空間・大開口が実現でき、耐震性にも優れています。
また、SE構法の住宅は、木造の構造計算を行いますので、柱梁部材、接合金物の強度の判定や、建物の剛性バランス評価といった安全性能を評価します。
さらに、SE構法住宅だけが入れる重量木骨プレミアムパートナーによる保険があります。

国土交通省の外郭団体、(財)建築環境・省エネルギー機構によって認定される評定で、高断熱・高気密・計画換気の確かな施工により住宅性能の向上を目指す、高性能住宅施工基準です。
建築主の判断基準による性能規定、もしくは、設計・施工の指針による仕様規定により、次世代省エネ基準を満たす住まいを建てることができます。
平成11年には改正により、断熱・気密化が進展しました。断熱・気密性が低い住宅では、暖冷房の使用が基本となっている昨今ではエネルギー効率が極端に悪いと言えるためです。

内断熱（充填断熱工法）は柱の間にグラスウールなどの断熱材を入れる方法のことをいい、外断熱（外張り断熱工法）は、柱の外に断熱材を張り巡らす方法のことをいいます。日本ではこれまで内断熱が一般的でしたが外側の通気層の幅が狭い内断熱工法では、壁の内部で発生する内部結露が起きる可能性が高くなります。
外断熱工法では、構造躯体の屋外側に断熱材を施工し通気層を20mm確保することで、内部結露を防ぎ、構造躯体を守ることができます。

環境共生住宅（ダイオキシンを発生する塩ビを使用しない）や、健康住宅（低ホルマリン住宅・高齢者対応住宅）等を考慮した家づくりをご提案しています。

兼六には専門の税理士がおります。的確なアドバイスで、お客様の家づくりの不安を解消する為のサポートをさせていただきます。

お客様によって色々なケースがございますが、安心して返済できるローン計画から住宅金融公庫融資の申請、金融機関のご紹介まで、きめ細かく対応いたします。
詳しくは、「兼六の家」営業マンにお訪ねください。